人材教育担当者

会社概要

1. 1学び・キャリア・コミュニティ形成の事業を通して、会計・ファイナンス領域をはじめとするプロフェッショナル人材の挑戦を応援している。
2. 2独自のプラットフォームを通じて「挑戦の循環」を生み出し、企業の成長、ひいては日本社会の発展に貢献している。

募集背景

1. 15年で売上8倍の急成長にともなう、教育体制の強化（増員）である。
2. 2過去5年間で社員数が5倍、売上が8倍と著しい成長を遂げており、今後は海外展開やM&Aといったさらなる挑戦フェーズを迎えている。
3. 3組織が急拡大する中で、当社が最も重視しているのが「人材教育」である。
4. 4現在、中途社員向けと新卒社員向け（割合はおよそ3：1）の高密度な内製研修を多数運用している。
5. 5現在は教育責任者1名（専任）と兼務スタッフ2名で運営しているが、組織拡大を見据え新たな専任メンバーを募集する。

採用の背景：解決したい課題

1. 1属人化からの脱却：登壇できるメンバーが限られているため、常に2〜3名が登壇できるチーム体制へ移行する。
2. 2業務の分業と効率化：責任者が兼務する運営実務を新メンバーへ引き継ぎ・仕組み化し、新規教育施策の企画・立案の時間を創出する。
3. 3次世代の後継者育成：将来的に教育部門の責任者ロールを引き継げるリーダーを長期的に育成する。

業務内容

1. 1社内研修の企画・運営から当日の登壇まで、教育研修に関わる一連の業務を担当する。
2. 2研修前：受講者の選定、日程・会場の調整、事業部長・本部長クラスへの研修内容・スケジュール確認、受講者向けチャットグループ作成、事前課題のアナウンスと進捗フォローを行う。
3. 3研修当日：会場セッティング、配布資料の印刷、グループ配置の決定、備品準備、研修の進行サポートおよび一部登壇を行う。
4. 4研修後：事後課題のアナウンス、AIツールを用いた受講者のアウトプット分析・効果検証、振り返り資料の作成と改善提案を行う。
5. 5将来的には研修の企画・組織開発として、経営課題や現場のニーズに応じた新規研修の企画・立案、経営層へのプレゼンテーション、全社的な教育施策の推進を担う。

入社後の立ち上がりイメージ（キャリアパス）

1. 1入社〜3ヶ月は既存研修のオブザーブからスタートし、登壇のデモを実施して先輩社員からフィードバックを受けながらスキルを習得する。
2. 24ヶ月目からは半日分の研修など一部のパートから実登壇をスタートし、徐々に範囲を広げる。
3. 32年目には研修の企画立案に携わり、経営層へのプレゼンを伴う品質が求められる。
4. 43年目以降は教育責任者候補として、組織開発の視点を持ち会社の成長を牽引する活躍が期待される。

働く環境

1. 1海外展開、M&A、AI推進など組織が大きく変化するフェーズにあり、人事として関わる領域が広く経験の幅を広げられる。
2. 2社内公募制度があり、2年在籍後は他部署への異動希望を出すことが可能である。
3. 3教育企業として社員教育に力を入れており、グループワーク中心の研修や合宿などで社内ネットワークづくりと個人の成長を後押しする。
4. 4フレックスタイム制を導入しつつ原則出社スタイルで、他部門と直接対面でスピーディーに連携できる。
5. 5チームは人事コンサル出身の部長や各領域のリーダーを中心に、バックグラウンドの異なる30代前半〜40代前半のメンバーが在籍している。
6. 6それぞれが幅広い領域を任され、得意分野を生かしながらチーム全体で補完し合う風通しの良い環境である。

応募資格（必須）

• 社会人経験5年以上（正社員）
• 広告ディレクター、ソリューション型（提案型）の営業、コンサルタントなど、「顧客の真のニーズや不安をヒアリングし、枠にはまらない解決策を思考して提案してきた」経験を持つ方。

歓迎する経験

• 何らかの登壇、講師、またはファシリテーションの経験
• プロジェクトマネジメントの経験

待遇・福利厚生

• ウォ―タ―サーバー
• 会員制リゾートホテル優待
• 定期健康診断
• 家事代行利用補助制度
• 自己啓発サポート制度
• 退職金制度
• 通勤費（上限あり）

求めるスキル・経験