ジュニアビジネスアーキテクト

必須

• ITの基礎知識: ITパスポート試験合格相当、またはそれに準ずる知識（「システムで何ができるか」の基本理解）。
• 構造化・言語化能力: 複雑な事象を整理し、他者が読んでも理解できる文章や図（フローチャート等）を作成できる能力。
• 誠実なコミュニケーション: 不明点や課題に直面した際、一人で抱え込まずに「何がわからないか」を明確にして、適切なタイミングで周囲に助けを求められる（報連相ができる）こと。
• PC基本スキル: Excel/Googleスプレッドシート（VLOOKUP等の基本関数）を用いたデータ集計ができること。

歓迎

• 業務改善への関心: 身近な無駄を省いたり、手順書（マニュアル）を作成・改善したりした経験。
• 生成AIの使用経験: 日常的にプロンプトを工夫して、自身の作業効率化を図っていること。
• データ分析への興味: SQL等への興味、または数値に基づいて物事を判断しようとする習慣。

求める人物像

• 当社のMVVに共感していただける方
• 現場リスペクト: 現場の作業を大切に思い、現場の人と同じ目線で改善を楽しめる方。
• 主体的かつ素直な姿勢: 自ら現場の「違和感」を見つけに行くと同時に、周囲からのフィードバックを素直に受け入れ、品質向上に繋げられる方。
• ドキュメント文化への共感: 「情報は書き残してこそ価値がある」と考え、マニュアル整備やナレッジ共有を厭わない方。
• 学習意欲: ITやデータ分析など、新しいスキルを実務を通じて習得したいという強い意欲を持つ方。

使用ツール

ポジション概要

• 本ポジションは、BelongのOperation部門における「オペレーションのQCD（品質・コスト・納期）改善」を担う、現場とテクノロジーの架け橋となる役割です。現場の業務プロセスを可視化・分析し、自社のエンジニアチームと連携して、生成AIや内製システムを用いた効率化・高品質化を推進します。
• 「現場の課題」を「技術的な解決策」へと翻訳し、実運用に落とし込むことで、QCDの改善に直接貢献することがミッションです。

募集背景

• 現在、Belongの事業は急速に拡大しており、取り扱うデバイスの台数や種類が日々増加しています。
• これまで現場の努力で支えてきたオペレーションを、さらにスケール可能なものにするためには、業務の可視化とデジタル技術の積極的な導入が不可欠です。
• 特に、現場の状況を正しく理解し、それをエンジニアが開発しやすい形に整理できる「現場に強いアナリスト」の存在が重要となっています。
• 今回は、将来的にDX人材として活躍したいという意欲を持つジュニアメンバーを募集し、組織の改善スピードを加速させたいと考えています。

業務内容

• ジュニアレベルのメンバーとして、上位者の指導・サポートのもと、以下の業務からスタートしていただきます。
• 現場プロセスの可視化と課題特定
• 現場のオペレーションをヒアリングし、「シークエンス図」や「フローチャート図」などの業務フロー図（AS-IS）を作成。
• データのばらつきや工数の停滞など、QCDを阻害しているボトルネックの特定。
• 社内エンジニアとの連携によるデジタル化の推進:
• 現場の要望を整理し、システム化が必要な事項について「PRD（製品要求仕様書）」のドラフト（たたき台）を作成。
• 開発された機能の現場への導入支援および現場からのフィードバック回収し、エンジニアにReviewをする。
• オペレーションの標準化:
• 安定した品質（Quality）と納期（Delivery）を維持するための標準作業手順（SOP）の策定支援。
• 業務上の知見を構造化された文章でWiki等に残し、チームの知識資産として活用される仕組みづくり。

今このポジションに入るメリット

• 実利的なDX経験: デジタルスキル標準 (DSS) の 「ビジネスアナリスト」として、QCD向上という明確な成果を追う実働経験が積めます。
• 技術者との協働: 自社にエンジニアがいる環境で、開発の裏側やシステムアーキテクチャを学びながら「現場と技術の双方を理解するIT人材」へと成長できます。
• AIの実装経験: 単なるツールの利用ではなく、実業務の中にAIを組み込み、現場の生産性を変えるプロセスを経験できます。
• 明確な成長指標: 将来的にPdMやITコンサルタントなどのDX人材を目指すための基礎体力が着実に身につきます。

チームの体制

• 特定の部門に固定されるのではなく、現場、開発チーム、事業部門の間を繋ぐ「ハブ」として動いていただきます。
• 所属部門: ビジネスアーキテクトチーム: マネージャー1名、メンバー2名。部門全体は47名。
• 関係プロダクト: 在庫管理、販売管理、買取管理、検品検査ツール他、オペレーションに関わる全てのプロダクト。
• 関連部門: Product事業部門、Engineering部門 のProduct Managerや開発チームのリーダーが主なコミュニケーション相手となります。