エネルギーDX化における計測デバイスのハードウエア・システム開発

必須

• ハードウェア開発の実務（回路設計、パターン設計、評価検証など）経験
• 量産開発経験、対外折衝スキルを有すること。

歓迎

• 量産開発経験、対外折衝スキルを有すること。
• 信号処理技術のある方
• データ分析や統計の知識および業務経験のある方
• 流体や振動など機械工学の知識のある方
• 組込みソフトウェアの知識のある方
• 課題に対し、自ら率先して立ち向かい、関係者と協働で、課題の解決に取り組んできた経験のある方

求める人物像

• 周囲とのコミュニケーションを大切にできる方
• 能動的、主体的に活動し、最後までやり遂げる強い意志(やる気)をお持ちの方
• 他メンバの考え、技術をリスペクトし、素直な心で、常に学ぶことができる方
• チームマネジメントに関し、積極的にリーダーシップが取れる方

応募について

• 超音波計測の専門知識は無くても問題ありません。

使用ツール

メータデバイスSBU 技術部のミッション

• カーボンニュートラル、インフラレジリエンス、労働力不足などの社会課題を解決するため、エネルギーインフラ（水素・ガス・水道など）のDX化が急速に拡大しています。独自センシング技術・無線ソリューション技術をコアに単なるデバイス提供に留まらないデバイスソリューションで、顧客価値の最大化と安心・安全なエネルギー社会を実現することが私たち技術部のミッションです。

超音波計測開発課のミッション

• 強みである超音波計測技術を活かし、エネルギー市場（ガス、水道、水素など）でセンシング機器の役割は大きく、得られるデータで新たなソリューションを産み出すための計測デバイスの開発を行い、社会インフラや水素社会に貢献することが私たち超音波計測開発課のミッションです。
• 計測デバイスの開発だけでなく、システムソリューションやサービスで新たな顧客価値を提供できるようにチャレンジを続けています。

募集背景

• エネルギーインフラ市場は、スマートメータを活用したDX化が急速に進んでいます。我々はスマートメータのデバイスにおいて業界占有率が高い強みと独自センシング技術・無線ソリューション技術を強みとして、DXを活用したデバイス・ソリューション展開を拡大し「計測」を武器に、流体計測の幅を拡げ、事業成長を目指しています。それら実現に向けて、顧客ニーズを掴み新たに技術開発を行って顧客に提案を連打していくための人材を募集します。

担当業務と役割

• 主な担当業務は、超音波計測原理を使った計測デバイスのハードウエア開発やシステム開発です。
• 新たな技術確立のための先行要素開発がメインで原理試作作成から評価、技術課題解決で設計開発をご担当頂きます。
• 超音波計測の専門知識は無くても問題ありません。ハード設計や信号処理の知識があれば職場で超音波計測技術の習得が可能です。
• 将来的には量産化に至るまでの量産開発業務をご担当いただく可能性もあります。
• 部品メーカや委託会社などとも連携しながら開発を推進頂きます。
• 水素や水道といったこれからグローバルに拡大するインフラ市場に対して新しい商品を訴求するための技術開発・商品開発になり自らどんどんチャレンジすることが可能です。

具体的な仕事内容

• 信号処理を用いた計測デバイスのハードウエア開発やシステム開発
• 計測ICやその他センシングデバイスのサプライヤと連携し制御アルゴリズムの構築
• 計測データを分析して非計測媒体やインフラ環境の推定アルゴリズムの確立
• 試作品の手配、組立、評価を行い、課題抽出と解決策の立案と実行による技術確立
• 開発スケジュールの管理、関係部門および協力会社と協力しながら開発を推進
• 回路CADでの作図、外部への基板設計の手配を行う場合もあり

この仕事を通じて得られること

• 我々の担当する事業は、エネルギーインフラにおいて重要な役割であり、商品・サービスが社会課題解決に直結するためやりがいを感じることができます。
• またBtoBとして技術部門が顧客と対話する場も多く、直接自らの考えを訴求することが可能です。
• 顧客との仕様検討から、量産までの、開発全体を一気通貫で経験できるため、商品開発に必要な幅広い知識と経験を身に着けることができます。
• クラウドのデータ分析やAI活用など、新しい技術開発にも取り組んでいるため、幅広い知見を得ることができます。

キャリアパス

• コア技術である超音波計測のスペシャリストとして深くスキルを活かすこともできますし、個別商品のシステム開発部隊に異動してより商品を深掘りすることもできます。
• 初期配属の部署の仕事にとどまらず、様々な職務を経験いただいて、総合的なスキルを身につけられるキャリアパスを用意しています。
• 例えば、同じ事業部内でも、サービス事業を推進する部署もあります。また技術部から海外駐在員として出向して海外経験を積むこともできます。