金融機関向けアプリケーションエンジニア（PL）／新規ソリューション企画開発

必須

• アプリケーション開発におけるプロジェクトリーダーのご経験（目安：3年以上）
• プロジェクトにおいて顧客との折衝や提案経験をお持ちの方
• アプリケーション開発において上流～下流までの一連の工程をご経験された方

歓迎

• 複数のプログラミング言語での開発経験がある方。（Javva、Pythonなど）
• 生成AIを用いた開発・リリースの経験のある方。
• 商用利用されるアプリケーションの設計、開発経験をお持ちの方
• 高品質・高信頼性を要求されるアプリケーション開発の経験がある方。

求める人物像

• 未経験分野に対して前向きに取り組める方
• チームメンバと協調しチームで成果をあげられる方
• 新しい技術の習得やソリューションの情報収集、活用に意欲的な方
• 自らの成長だけでなく、自分の知識や技術を他者と共有しチームや組織の成長に貢献する意欲がある方

使用ツール

配属組織名

• デジタルサービスビジネスユニット(金融システム) 金融デジタルイノベーション本部 第3部

配属組織について（概要・ミッション）

• 金融デジタルイノベーション本部は事業創出～実装・保守までの一気通貫のソリューション提供／金融分野を起点とした共通技術支援をミッションの主軸としております。金融業界に向け、機械学習、生成ＡＩなど、新技術を用いた新しいソリューションの提案を通して、お客様への価値提供、そのための、技術検証・技術開発を実施し、社会貢献を行う組織です。
• 顧客領域：銀行・証券・保険など金融システム事業部内でのソリューション提供組織となるため、組織内にはデータサイエンティスト・ビジネスアナリスト・アプリケーションエンジニアなど様々な職種の方が在籍しております。

提供製品・Hitachi AI Technology/Prediction of Rare Case（AT/PRC)

• 発生頻度の低い事象を高精度で予測し、その根拠を提示する日立の人工知能技術Hitachi AI Technology/Prediction of Rare Case（以下、AT/PRC）を活用した、AIスコアリングサービス
• 稀な事象の予測や、予測根拠の説明が求められる新規取引顧客の評価、信用度調査や株式の不公正取引審査など、さまざまな業務に適用可能

募集背景

• 生成AIのマーケット拡大とともにソリューション提案の機会が増加し、アプリケーション開発の人員補強のための増員募集新しい技術を取り入れながら、ソフトウェア開発に取り組んで頂けるメンバを募集しております。

職務概要

• 金融分野向けのパッケージアプリケーションの新規企画・設計・開発、お客様向けの業務アプリケーションの設計・開発、生成AIと連携するアプリケーションの設計・開発などのプロジェクト推進・取り纏めをお任せいたします。

職務詳細

• 組織内のメンバーの進捗や品質を管理する業務の取りまとめ役として、ソフトウェアアプリケーションの企画～実装を行う
• 要件を明確化するためにビジネスアナリストと連携し、開発手法やコードの標準化を図るために他の開発者と協働
• テスト計画の支援や仕様設計、性能基準のレビューを品質管理・評価担当者の連携
• アプリケーションソフトウェアの質を改善するための技術開発を検討
• 技術提案
• 顧客ニーズに合った製品とサービスの企画・提案・開発
• 技術文書やユーザー向け文書の作成

魅力・やりがい（得られるスキル等）

• 顧客業務に関する知見の獲得、顧客の課題解決による貢献することで知識の専門性を得ることができます
• 顧客からのニーズは様々でソリューション企画・開発部隊として新技術を活用したアプリケーション開発手法など経験領域を広げることができます
• 金融領域では高信頼性のアプリケーション開発を求められることも多く、技術力を生かし高品質なソリューション提供に携わることができます
• 他事業部やグループ会社との連携が重要なためさ、裁量をもってプロジェクト推進に携わることができます
• 金融領域は革命期にあり、また新技術も増えていく中で日立独自のソリューションや新規ソリューション企画に携わることで、新たな事業創出や社会的な価値提供をすることができます

キャリアパス

• アプリケーション開発に関わる専門領域を高めるキャリアアップも可能
• アプリケーション開発を軸とする新規DXビジネスの創出に関わるキャリアアップも可能

①配属組織/チーム構成

• 金融システム事業部におけるソフトウェア開発の組織です。案件規模によって、ビジネスパートナーの会社と一緒に4～10名程度のチームで開発を行います。

②働き方

• 顧客との対面コミュニケーションが必要な場面もありますが、多くの業務は在宅勤務で進めております。