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日本語学校の講師職
25万円/月
※ 月給提示。年額は賞与を含まないため算出していません
- 勤務地
- 東京都新宿区
- 休日
- ■完全週休2日制(土日祝) ※2026年:125日
- 雇用形態
- 契約社員
どんな仕事かAIによる生成
日本語学校で授業を担当し、授業準備、カリキュラム作成や教材選び、テスト・宿題作成、クラス運営などを行います。入社後は教務事務に携わりながら指定の日本語教師養成講座を受講し、資格取得後に講師として授業を担当します。
この求人に応募
応募資格
必須
- 四年制大学卒業以上
- ※2029年3月31日までに、登録日本語教員(国家資格)に合格していただく 必要があります。
歓迎
- 社会人経験がある方
求める人物像
- 異文化コミュニケーションに興味がある方
- 手に職をつけキャリアチェンジしたい方
- 他業界での経験やビジネス感覚をグローバルな教育現場に活かしたい方
- マネジメント経験を活かし、将来の学校運営に挑戦したい方
応募について
- 日本語教師の資格や実務経験は問いません。
募集要項最終確認 11/8
- 職種
- 講師・教員
- 雇用形態
- 契約社員試用期間は3か月です。入社1年後、上長の推薦により正社員登用試験を実施します(直近の4月または10月)。
- 給与
- 25万円/月
- 給与の詳細
- ¥250,000 (月給)※養成講座受講期間中は205,000円(6か月想定)正社員登用後あり
- 手当
- 住宅手当月3万円
- 勤務地
- 〒169-0073 東京都新宿区百人町1-6-21 行知学園ビル〒169-0072 東京都新宿区大久保2丁目11-23 行知学園第二ビル〒168-0073 東京都杉並区下高井戸2-10-3 プラザローヤル5 3F
- 働き方
- 記載なし
- 勤務時間
- 平日8:15~17:15(休憩1時間)※残業はほとんど発生いたしません
- 休日・休暇
- ■完全週休2日制(土日祝) ※2026年:125日■年末年始休暇■産前産後休業制度・育児休業制度 ※毎年実績あり■介護休業制度■有給休暇 ※有給消化率:80%
- 福利厚生
- ・企業型選択制確定拠出年金制度(401K)・定期健康診断・慶弔金制度(結婚祝金、出産祝金、傷病見舞金、災害見舞金、死亡弔慰金)・登録日本語教員にかかる費用の学校負担(※条件付き) 講習(Ⅰ・Ⅱ)受講料、基礎・応用試験受験料、確認手数料、登録費用・定年65歳(定年後再雇用制度あり)登録日本語教員資格取得に必要な養成講座の受講費用について、会社による費用貸与・返済免除制度があります。なお、養成講座受講決定後の内定辞退、および専任教師としての勤務期間が1年未満での自己都合退職については、返済免除の対象外となります。制度の適用条件等の詳細については、選考時に個別にご説明いたします。
- 社会保険
- ・社会保険完備(雇用保険・労災保険・厚生年金・健康保険)
- 学歴
- 大学卒業以上
- 選考の流れ
- 【選考フロー】①書類選考②一次面接③適性検査④二次面接(最終)
- 掲載日
- 2026/09/13 03:11(58日前)
- 最終確認
- 2026/11/08 19:10(2日前)
仕事内容
募集背景
- 年々、中国での弊社の知名度が高まり、日本の大学・大学院への進学を希望する学生が増え続けています。
- 近年ではネパールやバングラデシュでも知名度が高まり、志願者数も増加しています。
- こうした背景から、学校拡大および留学生数の増加に伴い、日本語教師の採用を強化しています。
- 学生の夢の実現を支える教育に、ぜひあなたも携わってみませんか。
具体的にお任せする業務
- 授業:週5枠(計20コマ) ※1枠:45分×4コマ
- 授業準備
- カリキュラム作成や教材選び
- テスト/宿題作成
- クラスの状況把握、改善
- 講師ミーティング
- イベントの企画、実施
- 入学式、卒業式
入社後のサポート
- 日本語教師として働き始めるのは資格取得後です。
入社直後
- 日本語学校の教務事務として業務に触れながら、弊社指定の日本語教師養成講座を受講して頂きます。
- ※1日の例
- ·08:15 出社・朝礼
- ·08:25 授業資料のプリントアウト
- ·10:00~15:00 養成講座で受講(受講時間は変動する可能性があります)
- ·15:30~17:00 テストの採点、学生との会話練習
- ·17:15 退勤
養成講座修了後
- 講師として授業を担当。
- 上司・先輩講師が授業づくりやクラス運営を丁寧にサポートしますので、 未経験でも安心して講師デビューできます。
- ※2029年3月31日までに、登録日本語教員(国家資格)に合格していただく 必要があります。
資格取得支援制度について
- 登録日本語教員資格取得に必要な養成講座の受講費用について、会社による費用貸与・返済免除制度があります。なお、養成講座受講決定後の内定辞退、および専任教師としての勤務期間が1年未満での自己都合退職については、返済免除の対象外となります。制度の適用条件等の詳細については、選考時に個別にご説明いたします。
- ※養成講座は、弊社指定の講座を受講して頂きます。(最短6か月~)
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