日系 IT 51 社のリモート可否データ｜本当にリモートで働けるエンジニア求人はどこか

「エンジニア転職でリモートワークを実現したい」と考える方にとって、最も重要な情報は「どの企業の求人なら本当にリモートで働けるのか」という具体的な企業情報です。一般的な転職メディアでは「リモート可能な企業が増えている」「ハイブリッド勤務が主流」といった抽象的な記述にとどまることが多く、企業別の実態までは見えてきません。

本記事では、転職AI 編集部が独自にクロールした日系 IT/Web 系 51 社・549 件のエンジニア求人の働き方記載を 2026 年 5 月時点で集計し、企業ごとのリモート可否の実態を整理しました。完全リモート率 96% のサイボウズから、完全出社 100% のニフティまで、企業ごとに大きな差があることがデータから見えてきます。

集計対象とデータの前提

なお、本サンプルは「日系で知名度の高い IT/Web 企業」に寄っており、外資、スタートアップ初期、SES 案件は対象外です。「日系で名前の通った IT 企業群のうち、どの企業がエンジニアにリモートで働けるポジションを提供しているか」のスナップショットとしてご参照ください。

全体像｜「ハイブリッドが過半・完全出社は希少」が日系 IT の標準

最初に、549 件のエンジニア求人を働き方で 5 区分に分類した全体分布を示します。

完全出社は全体のわずか 4%、フルリモートも 7% にとどまります。2026 年時点の日系 IT 中途求人の標準は「6 割超がハイブリッド勤務」と整理できます。

「リモートワーク可能な求人」を広く解釈するなら、ハイブリッド・リモートメイン・フルリモートを合計した 458 件（83%） が候補に入ります。一方、「出社の発生を最小限に抑えたい」場合は、リモートメインとフルリモートを合計した 107 件（19%） が現実的な対象となります。

ただし、この全体平均は企業ごとの実態を覆い隠してしまいます。実際には、企業によってリモート可否の方針は大きく異なります。以下、企業別に整理します。

フルリモート求人を多く出している企業 TOP

求人票上で明確に「フルリモート」と記載されている求人を、最も多く出している企業の一覧です。

サイボウズはエンジニア求人 26 件中 25 件がフルリモートで、群を抜いています。サイボウズは早期からリモートワークを前提とした人事制度を運用してきた企業で、その方針が求人票にそのまま反映されている形です。

さくらインターネットも 16 件中 10 件（63%）がフルリモートで、企業として明確にフルリモートを優遇している姿勢が見えます。インフラ事業の特性上、エンジニア業務がリモート前提で完結しやすい点も背景にあると考えられます。

ぐるなびはサンプル数が 3 件と少ないものの、いずれもフルリモートでした。母集団が小さいため断定は避けますが、エンジニア募集においてリモート前提の運用がなされている可能性があります。

リモートメインで求人を出している企業 TOP

「リモートメイン」は、出社頻度が月数回程度に抑えられている運用を指します。フルリモートとほぼ同等の柔軟性を持つ求人カテゴリです。

Ubie はエンジニア求人 18 件中 16 件（89%）がリモートメインです。フルリモートとリモートメインを合算するとほぼすべての求人がリモート前提となっており、医療領域のスタートアップとして柔軟な働き方を打ち出している姿勢が見えます。

ZOZO もエンジニア求人 6 件すべてがリモートメインで、サンプル全体でリモート率 100% を達成している希少な企業です。

「リモートで働ける」エンジニア求人の比率が高い企業 TOP

フルリモートとリモートメインを合算した「リモートで働ける比率」が高い企業の一覧です。母集団 5 件以上の企業に絞っています。

上位 7 社はリモート率 60% 以上となっており、これらの企業の求人を中心に検討すれば、リモート前提のキャリアを実現できる可能性は十分にあると言えるでしょう。

ただし、各社が求めるスキルレベルや業務領域は当然異なります。「リモート可能」だけで企業を選ぶのではなく、自身のスキルセットと募集要件の整合を確認することが前提です。リモート企業の必須スキル傾向は、求人票の「必須スキル」と「歓迎スキル」の違い もあわせてご参照ください。

完全出社が中心の企業

「リモートを提供しない」傾向が明確に出ている企業もあります。

ニフティはエンジニア求人 15 件すべてが完全出社でした。リモート希望で日系 IT を目指す場合、ニフティ・楽天モバイルといった「完全出社方針が明確な企業」は応募候補から外す判断が現実的です。

なお、この 2 社以外の 49 社は完全出社の割合が 50% 未満であり、リモート・ハイブリッドを何らかの形で提供している傾向が見えます。**「リモート可能な企業が見つからない」のではなく、「リモートを提供しない企業を避ければ大半は候補に残る」**というのが、データから読める実態です。

ハイブリッド主体の主要企業

ハイブリッド主体の企業は、母集団が大きく代表的な例を以下に挙げます。

富士通・メルカリ・DeNA・mixi といった日系大手の主要企業は、エンジニア求人のほぼ全件がハイブリッド運用です。「週 1〜2 日の出社＋週 3〜4 日のリモート」が標準的なパターンで、フルリモートほどの柔軟性はないものの、完全出社よりは大幅に出社頻度が抑えられます。

通勤可能な範囲に住みつつ、出社頻度を一定程度コントロールしたい方には、ハイブリッド主体の企業が現実的な選択肢になります。

「リモート可」をどう読み解くか｜求人票の記載パターン

求人票上の働き方記載は、企業によって表現が大きく異なります。応募前に確認すべきポイントを整理します。

「フルリモート」の表記パターン

「フルリモート可」「リモートワーク 100%」「居住地自由」「日本国内どこからでも勤務可」といった記載が該当します。これらの企業では、求人票時点で出社頻度に明示的な制約がないことが前提です。ただし、入社後の運用上、月数回の出社が発生するケースは別途確認することをおすすめします。

「リモートメイン」の表記パターン

「原則リモート」「月数回の出社を想定」「リモートワークを基本とし、必要に応じて出社」といった記載が該当します。出社頻度は月 1〜4 回程度が標準的なパターンと考えてよいでしょう。

「ハイブリッド」の表記パターン

「週 1〜3 日出社」「リモートと出社の併用」「出社を週の半分以上想定」といった記載が該当します。出社頻度の上限・下限が明示されていない求人も多く、面談時に具体的な運用を確認することをおすすめします。

「完全出社」の表記パターン

「フル出社」「リモート不可」「リモートワーク制度なし」といった記載が該当します。一部、「業務上の必要がある場合のみリモート可」と注記されている求人もありますが、運用上は完全出社と同等と判断するのが現実的でしょう。

「未記載」の解釈

求人票に働き方が明示されていない求人は、サンプル全体の 12% を占めます。これらは多くの場合、面談時に運用を確認する必要があります。「未記載」を「リモート可」と楽観的に解釈するのは避け、応募前に必ず確認することをおすすめします。

自身の希望に合う企業の絞り込み方

ここまでのデータを踏まえて、自身の希望に合う企業をどう絞り込むか、具体的な方針を整理します。

フルリモート前提でキャリアを構築したい場合

候補：サイボウズ、さくらインターネット、ぐるなび、ZOZO、Ubie、一休 など

これらの企業はリモート率 60% 以上で、求人票時点でリモート前提の運用が明示されています。エンジニア求人数は企業によって差があり、サイボウズ・Ubie・さくらインターネットは比較的多くの選択肢を提供している傾向があります。

月数回の出社を許容しつつリモート中心で働きたい場合

候補：上記企業＋メンバーズ、ピクシブ、DeNA、mixi の一部求人 など

メンバーズはエンジニア求人 23 件中 6 件（26%）がリモートメインで、メイン業務はリモート前提ですが、出社を伴うプロジェクトも一部存在する運用と読み取れます。

週 2〜3 日の出社が許容できる場合

候補：富士通、メルカリ、DeNA、mixi、ピクシブ、サイバーエージェント、freee、SmartHR、Sansan、LayerX、楽天 など

これらの主要日系 IT/Web 企業はハイブリッド主体の運用が標準です。エンジニア求人数も豊富で、選択肢が最も広がるレンジと言えるでしょう。

通勤可能エリアに居住していて完全出社も許容できる場合

候補：上記すべて＋ニフティ、楽天モバイル

完全出社方針の企業も含めて、本記事のサンプル 51 社すべてが応募候補に入ります。リモート可否を制約条件から外せる場合、職種・年収・技術スタック・カルチャーといった他の軸で企業を選びやすくなります。

まとめ｜リモート希望なら「企業選択」が最も効く

エンジニア転職でリモートワークを実現したい場合、データから読める最も実効的な戦略は 「リモート可否方針が明確な企業を選ぶこと」 です。

• 求人票全体の 4% は完全出社、64% はハイブリッド、19% はリモートメインまたはフルリモート
• リモート率が極端に高い企業（サイボウズ、ZOZO、さくらインターネット、Ubie 等）と、完全出社方針の企業（ニフティ、楽天モバイル）の差は大きい
• 「リモート可能な企業が少ない」のではなく、「企業ごとの方針がはっきり分かれている」のが日系 IT の実態

自身の希望に合う企業を見つけたら、その企業の必須スキルを満たしているか、歓迎スキルでどこまで差別化できるかを確認するのが次のステップです。求人票の読み方は 求人票の「必須スキル」と「歓迎スキル」の違い、職種別の必須スキル傾向は フロントエンド・バックエンド・SRE の必須スキル比較 もあわせてご参照ください。

よくある質問

Q. リモート率の高い企業ほど採用ハードルが高いということはありますか。

A. 一部の企業ではその傾向があります。リモートワークを前提にする企業は、業務の自走性・コミュニケーションスキル・成果物ベースの評価への適応力を重視する傾向があり、ジュニア帯の求人が少なめになるケースも見られます。サイボウズ・Ubie といったリモート率の高い企業の求人を見ると、ミドル〜シニア帯の募集が中心です。

Q. ハイブリッド求人で「週何日出社」が標準的でしょうか。

A. 求人票上では「週 1〜3 日」の出社が標準的な記載パターンです。ただし、企業によって「週 1 日のみ出社推奨」から「週 3 日出社必須」まで運用に幅があるため、応募前または面接時に具体的な出社頻度を確認することをおすすめします。

Q. フルリモート求人で「居住地自由」と書かれていれば、海外居住でも応募できますか。

A. 求人票時点で「日本国内のみ」と注記されているケースが大半です。海外居住での就業を希望する場合は、応募前に企業へ直接確認することが必須です。税務・雇用契約上の制約があるため、求人票上「居住地自由」とあっても海外居住は対象外という運用が一般的と考えてよいでしょう。

Q. 完全出社方針の企業は、入社後にリモートに切り替わる可能性はないのでしょうか。

A. 可能性はゼロではありませんが、求人票時点で完全出社を明示している企業は、その方針を組織として選択しているケースが多く、短期間で大きく変わる可能性は低いと考えられます。「将来的にリモートに切り替わることを期待して入社する」のは避け、入社時点での働き方を前提に判断することをおすすめします。

Q. 未記載の求人は、リモート可能と仮定して応募してよいでしょうか。

A. 仮定するのは避け、応募前またはカジュアル面談時に必ず確認することをおすすめします。未記載の求人は「企業として働き方の方針が固まっていない」「個別ポジションによって運用が異なる」など、複数の理由で記載されていないことが多く、応募時の前提と入社後の運用がずれるリスクがあります。

Q. 外資系企業や海外スタートアップではリモート率がどうなっていますか。

A. 本記事のサンプルは日系 IT/Web 51 社に絞っているため、外資系・海外スタートアップは対象外です。一般論として、外資系企業は日系と比べてリモート・ハイブリッド比率が高い傾向がありますが、企業ごとに方針が大きく異なるため、個別企業の求人票で確認することをおすすめします。

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